明確な方向性のもとで現場力は生きてくる

最近は現場力の向上を課題として掲げる企業が増えてきました。

かつての日本の成長の原動力が企業の現場力にあったという認識の中で、「指示を出さないと動かない」「言われたことしかやらない」という最近の現場の体質が、そういった課題認識に結びついているのです。　

また、そのような課題認識をする経営者は「自分が若い時には、上から言われなくても自分たちで判断してことを進めていった」といいます。それが現場力であり、会社の強さだったというのです。

　しかし、ここでひとつ注意しておかなければなりません。かつての日本が経験した高度成長の時代と市場が成熟期を迎えた現在とでは、現場力を生かすための前提が変わってきているということなのです。バブル以前の右肩上がりの時代では、事業モデルもシンプルで、作って売るということが、しっかりと業績にもつながるという単純な構造でした。その中では、経営が細かく指示を出さずに、現場が自分たちで判断し、ことを進めるということが効率的でスピーディーであり、結果にもつながっていたのです。

ところが、現在は、顧客ターゲットに合わせて商品やサービスも多様化し、グローバル化やＩＴ化が進み事業モデルが複雑化する中で、より効率的に利益を上げていくためには、事業の選択と集中を戦略的に進めなければならないのです。

そういう環境下において、現場が自分たちの頭で考え行動していくためには、前提として方向性や戦略をしっかりと理解していなければならないのです。その前提なしに現場力の低下を嘆いて「自分たちの頭で考えろ！」というのはただ単に現場を混乱させるだけであり、諸刃の剣になりかねないということなのです。

　現場力はとても重要です。しかしその前提には、経営の方向性をより明確に伝えて、その範囲の中で「具体的なことは現場が自分たちで決める」ということを進めていかなければならないのです。

#Column